(株)リクルート住まいカンパニーはこのたび「テレワーク×住まいの意識・実態」調査を実施しました。

調査は2019年11月22日～25日の期間に東京都・千葉県・埼玉県・神奈川県・茨城県・栃木県・群馬県・山梨県・長野県に住む20～64歳を対象に行われ、スクリーニング調査で300,93件、本調査で1,098件の有効回答が寄せられました。

会社員と公務員のテレワーカー率は17％

調査結果によると、会社員と公務員の17％が在宅勤務などの「テレワーク実施中」と回答。「テレワーク導入を考えている／興味がある」と回答した人は28％に上りました。

テレワークの実施理由については「通勤時間を減らすため」と回答した人が29％と多く、次いで「より集中して仕事をするため」（14％）、「家事と仕事の両立をしやすくするため」（13％）などとなっています。

自宅の環境をテレワークのために整備した人が70％

テレワークを実施する場所で多かったのが、リビングダイニングの「ダイニングテーブル」（39％）や、同じくリビングダイニングにある「仕事専用デスク／専用スペース」（20％）、書斎などの「専用ルーム」（19％）でした。

テレワークのために自宅を仕事に適した環境に整えた人も70％と多く、具体的に「仕事の資料、PCなどの置き場、収納スペースをつくった」（28％）、「ネットワーク環境を整えた」（26％）、「ホワイトボード、モニター、プロジェクターなどを用意した」（24％）といった回答が寄せられました。

テレワークを機に引越しを実施した人も

また、テレワークをきっかけに引っ越しを検討、もしくは実施したことがあるかという質問については、実際に「引越しを実施した」（10％）、「前向きに引越しを検討し始めている」（27％）、「検討していないが引越してみたい」（15％）などの回答があり、引越しを実施／検討／希望している人が全体の53％を占めました。

テレワークを導入、促進する企業が増える中で、今後テレワークが可能になったり、テレワーク可能な日数や頻度が増加したりする場合に、テレワーカーの57％が「通勤時間が長くなっても引越しを検討する」という意向を示しており、さらにテレワークのために自宅の環境整備と引越しの両方を実施した人では、テレワーク導入後の生活満足度が向上したことも調査により明らかになりました。