コロナ拡大による住まい探しは「影響はない」が3割――SUUMO調べ

(株)リクルート住まいカンパニーは、このたび「コロナ禍を受けた住宅購入・建築検討者調査」を実施し、その結果を発表しました。
調査対象者は2020年4月7日以降に住宅の購入・建築、リフォームを検討した東京都・千葉県・埼玉県・神奈川県在住の20~69歳男女。2020年5月17日~21日の期間にインターネット上でアンケート調査を実施し、有効回答数はスクリーニング調査が42,075件、本調査が1,082件でした。
最多は「影響なし」、検討休止や後押しの回答も
調査によると、コロナ拡大の住まい探しへの影響(複数回答)について、「影響はない」と回答した人が最も多く34%。続いて「検討を休止した、いったん様子見にした」(24%)、「モデルハウスや不動産店舗に行くことをやめた」(23%)という結果でした。
住まいの「検討を中止した」(7%)という回答者がいる一方で、「住まい探しの後押しになった」(16%)、「住まい探し初めのきっかけになった」(15%)という回答もみられました。
住まいの検討のきっかけ(複数回答)では、「結婚」(16%)、「自身や配偶者の転勤」(13%)、「第一子出生」(13%)がトップ3に。ほかに「在宅勤務になった」(8%)とした人もいました。
4人に1人が「仕事専用スペースがほしい」
コロナ拡大による住宅に求める条件の変化(複数回答)については、25%が「仕事専用スペースがほしくなった」と回答しており、次いで「宅配ボックス・置配ボックスを設置したくなった」(24%)、「通風に優れた住宅に住みたくなった」(23%)と続きました。
また、「一戸建てかマンションか」、「広さや駅距離は?」といった意向にも変化がみられました。
一戸建てと集合住宅(マンション)のどちらがよいか、意向を尋ねた質問では、「一戸建て派」(63%)が前回調査(2019年12月)よりも7ポイント増加。特に30代は「一戸建て派」が22ポイント増加しており、戸建て志向の高まりが伺えます。
さらに、住宅の広さと駅からの距離のどちらを重視するか尋ねた質問で、前回は「広さ派」(42%)、「駅近派」(40%)とほぼ同じ割合であったところが、今回の調査では「広さ派」(52%)、「駅近派」(30%)と、広さ派が12ポイント増加して優勢となりました
情報元:コロナ禍を受けた住宅購入・建築検討者調査(首都圏)/SUUMO調べ
http://www.mlit.go.jp/report/press/content/001339512.pdf