（株）リクルート住まいカンパニーは、このたび「コロナ禍を受けた住宅購入・建築検討者調査」を実施し、その結果を発表しました。

調査対象者は2020年4月7日以降に住宅の購入・建築、リフォームを検討した東京都・千葉県・埼玉県・神奈川県在住の20～69歳男女。2020年5月17日～21日の期間にインターネット上でアンケート調査を実施し、有効回答数はスクリーニング調査が42,075件、本調査が1,082件でした。

最多は「影響なし」、検討休止や後押しの回答も

調査によると、コロナ拡大の住まい探しへの影響（複数回答）について、「影響はない」と回答した人が最も多く34％。続いて「検討を休止した、いったん様子見にした」（24％）、「モデルハウスや不動産店舗に行くことをやめた」（23％）という結果でした。

住まいの「検討を中止した」（7％）という回答者がいる一方で、「住まい探しの後押しになった」（16％）、「住まい探し初めのきっかけになった」（15％）という回答もみられました。

住まいの検討のきっかけ（複数回答）では、「結婚」（16％）、「自身や配偶者の転勤」（13％）、「第一子出生」（13％）がトップ3に。ほかに「在宅勤務になった」（8％）とした人もいました。

4人に1人が「仕事専用スペースがほしい」

コロナ拡大による住宅に求める条件の変化（複数回答）については、25％が「仕事専用スペースがほしくなった」と回答しており、次いで「宅配ボックス・置配ボックスを設置したくなった」（24％）、「通風に優れた住宅に住みたくなった」（23％）と続きました。

また、「一戸建てかマンションか」、「広さや駅距離は？」といった意向にも変化がみられました。

一戸建てと集合住宅（マンション）のどちらがよいか、意向を尋ねた質問では、「一戸建て派」（63％）が前回調査（2019年12月）よりも7ポイント増加。特に30代は「一戸建て派」が22ポイント増加しており、戸建て志向の高まりが伺えます。

さらに、住宅の広さと駅からの距離のどちらを重視するか尋ねた質問で、前回は「広さ派」（42％）、「駅近派」（40％）とほぼ同じ割合であったところが、今回の調査では「広さ派」（52％）、「駅近派」（30％）と、広さ派が12ポイント増加して優勢となりました