株式会社リクルートの住まい領域の調査研究機関であるSUUMOリサーチセンターは、このたび「新築分譲マンション・一戸建て商品ニーズ調査（2021年）」の結果を発表しました。

同調査はコロナ禍での住宅に求めることの変化をテーマとして、一都三県、関西圏、東海圏、札幌市、仙台市、広島市、福岡市に居住する新築分譲マンション、新築一戸建て検討者を対象に実施。19都道府県の緊急事態宣言および8県のまん延防止等重点措置のすべてが解除された 2021年10月1日直前の9月13日～21日の期間中にインターネットリサーチを行い、280810サンプルのスクリーニング調査を経て、調査対象となる2100サンプル（一都三県：1100サンプル、関西圏：500サンプル、東海圏：200サンプル、その他地方都市：200サンプル）を抽出しました。

住宅に求めるものとは

Q:コロナ禍で緊急事態宣言等を経験し、「住宅・住宅設備」の必要性はコロナ以前から変わりましたか。

■住宅・住宅設備（基本性能・快適性）の必要性／変化（全体／各単一回答）

※必要性の変化：コロナ禍を経験したことで「必要だと思うようになった」と回答した比率

住宅や住宅設備の基本性能・快適性について、コロナ禍で「必要だと思うようになった」比率が高いのは、「通風・換気性能に優れた住宅であること」が1位で全体の31.0％、次いで2位が「通信環境が充実していること」28.0％となっています。

■住宅・住宅設備（スペース）の必要性／変化（全体／各単一回答）

※必要性の変化：コロナ禍を経験したことで「必要だと思うようになった」と回答した比率

コロナ禍における住宅・住宅設備のスペースについては「家族それぞれが一人で仕事や趣味に集中できるスペースがあること」が必要とする回答がトップで全体の22.7％という結果に。

Q:あなたが「必要だ」と回答した以下の設備や環境について、このコロナ禍が収束した後でも必要だと思うものは？

■住宅・住宅設備（基本性能・快適性）の必要性／永続度（必要な住宅・住宅設備がある者/複数回答）

同調査では、コロナ禍において必要性が増した住宅・住宅設備に加えて、コロナ禍が収束した後でも求められる住宅・住宅設備についてもアンケートを実施しました。

コロナ収束後も必要と思う住宅や住宅設備の基本性能・快適性については、1位「通信環境が充実していること」（44.2％）、2位「通風・換気性能に優れた住宅であること」（42.9％）、同2位「陽当たりのよい住宅であること」（42.9％）を求める声が多く、いずれも全体の4割以上となっています。

■住宅・住宅設備（スペース）の必要性／永続度（必要な住宅・住宅設備がある者/複数回答）

コロナ収束後も必要と思う住宅・住宅設備のスペースについては、「収納スペースが充実していること」がトップで40.2％。2位は「広いリビングがあること」（28.7％）となり、コロナ禍では1位であった「家族それぞれが一人で仕事や趣味に集中できるスペースがあること」（23.9％）は3位でした。